建築基準法24時間換気システム

 24時間換気.COMでは建築基準法の改正に基づく24時間換気システムの規定、住宅用換気設備の設置義務化、フィルターの交換、電気代の問題など24時間換気設備に関する解説をしております。24時間換気設備の導入は、建築基準法の改正によって2003年より施行が開始され、一般戸建て住宅などへも設置義務化が定められた事から現在では一般的に認識されるようになりました。そしてその後、増改築部分の規定の変更などが行われ現在の規定に至るのが建築基準法改正の基本的な流れとなります。当サイトが24時間換気システムの設置規定についてお調べの方のご参考になれば幸いです。

24時間換気システムの設置費用は幾ら?

 建築基準法によって定められた換気規定は「居室の容積の半分の空気」が1時間単位で入れ替わる事が条件となっておる。

 この換気規定の根底にあるのはシックハウス症候群など、建築資材などに含まれる化学物質等の対応となっておるが、常時換気が必要となることから設置規定がなされた24時間換気システムの設置義務化の規定が設けられて以降、現在の新築物件は戸建住宅、マンション物件を含め全て24時間換気が設置されるように設計段階からプランニングされることになっておる。

 尚、新築物件に限らず既存の住宅をリフォームする際にも「建築確認申請」が必要となるリフォームではやはり、24時間換気システムの設置が求められるケースも多い。

 ここでは24時間換気システム一式を設置した場合の費用はいったいどの程度の費用がかかるのか?
 という具体的な価格面、設置費用についても確認しておくとしよう。

30坪〜35坪程度の物件の場合の設置費用の目安

 24時間換気システムの設置費用の目安として、ここでは一般的な2階建ての戸建住宅で延べ床面積が30坪(約100平米)〜35坪程度の3LDK〜4LDKの不動産物件の場合で確認してみるとしよう。

 まず新築物件などの場合は見積書に一式の設備費用が記載されておるはずじゃ。

 細かい内訳まで記載されているケースは稀じゃが、この見積に記載されている費用には換気扇及びダクト、吸気口、排気口の設備一式費用が含まれておる。

 尚、浴室やキッチンまわり、主要居室や各階のトイレなどに換気口を設けた場合の設置費用の合計金額の目安は概ね15万円〜25万円程度の設備費用が必要となってくるじゃろう。

 もちろん設置する設備機器類や24時間換気システムの種類の中でも最もランニングコストがかかる給気及び排気の双方を強制換気で行う 第1種換気システムで設置する場合など対象となる換気システムの違いによっても費用は大きく異なることも事実じゃが、基本的に24時間換気システムの換気扇はどのメーカーのカタログをチェックしてもオープン価格となっておる事に気づくはずじゃ。

 これは、取り扱う販売店や工務店によって同一メーカーの製品であったとしても金額が大きく異なることを意味しておるのじゃな。

 良心的な地域密着の工務店等では自社が強いルートを持つメーカーの製品を選択し、できる限り安価で見積りを設定してくれるケースもあるじゃろう。

 また、逆に言えばオープン価格であることから自社が強いルートを持つメーカー製品を利用して大きく利益を載せてくるケースも考えられるものじゃ。

 基本的に相場がわかりづらい建築資材や設備機器類に関しては一般ユーザーは提供される製品を軸として検討していくことになるのは言うまでもないのぉ。

24時間換気の価格・換気扇の相場の調べ方

 実際に設置される換気システムの種類によっても異なるが、住宅用全館空調システム等の導入を検討していない限り24時間換気システムの設置費用が大きく逸脱して高額の請求となる事もないじゃろう。

 換気システムの設備機器類の費用の相場を理解するのが難しい事はここまでに紹介してきた通りじゃが、現在はオープン価格で表示されている建築設備機器類であったとしてもインターネットによって製品の価格のおおよその相場を掴むことも可能となっておる。

 トイレなどに設置する小型換気扇や乾燥機付きタイプの換気扇も1台1万円〜1万5千円程度で多くの製品を見つけられるものじゃ。

 尚、多くの建築資材店が集まる楽天の建築部門や大手ヤフーが運営するヤフーDIY等では、多くの販売業者が価格競争をしていることから概ねの製品価格の相場をつかみやすくなっておる。

 但し、インターネット店舗で販売されておる製品は、おそらく実際に見積りを受けた金額よりもかなり安価な価格設定で販売されておるケースが大半である事に気がつくはずじゃ。

 これは大量仕入れによる低価格化の実現や、中間マージンの排除、そして実店舗を持たずに営業が可能となるネット販売店の大きな特徴でもある為、「価格があまりにも違う!」等と決して喧嘩腰の口調で工務店に問いただすことのないように配慮すべきと言えるじゃろう。

見積書に対する価格交渉の注意点とポイント

 見積金額の提示を受けてから、ある程度設備費用の値下げ要求を行いたい場合は、前述したネット販売店のが価格を安価に設定できる理由等をあえて言葉に添えた上で正直な本音を伝えてみるのも価格交渉のひとつのポイントと言えるかもしれんのぉ。

 多くの建築会社や工務店は自社が提供する見積金額がネット販売店よりもかなり高額な請求となっていることを理解しておるものじゃ。

 しかし、設置工事を現実的に行うのはやはり依頼を行なっている建築会社や工務店となる事からも過度な値引き交渉をせずに、ネットとの価格の違いを伝え2つのポイントを踏まえて交渉を行なってみると良いじゃろう。

 一つ目の交渉のポイントは製品そのものの価格の交渉を一度行なってみること。

★自分でも勉強を兼ねて調べてみたらこの価格で販売されているのを偶然見つけた。
★インターネット店舗の販売価格が安いというのはよく把握しているが正直ここまで価格が違う事には驚いた。

 などと本音をあえて伝えてみた上で、ここの仕入れルートは使用できないか?
 もしくは自分で仕入れを行い工事をお願いできないか?
 等の交渉を率直に行なってみる事で価格の相談に乗ってもらえるケースもあるじゃろう。

 もしかしたら販売店の仕入れルートよりも安価であり、喜ばれるような場合もあるかもしれないしのぉ。

 続いてもう一つの交渉のポイントは、価格の交渉が難しそうな場合に、設置工事にかかる費用について勉強してもらえないかどうかを交渉してみることじゃ。

 設置工事を実際に行うのはやはり現場で工事を行う建築会社や工務店となる事からも、工事費用など人件費にかかわる部分に関しては相談に乗ってもらえるケースもあるものじゃ。

 以上2点はもし価格交渉を行う場合のポイントじゃが、仮に価格交渉に応じてもらえなかったとしても違う場所の工事費用などで配慮をしてもらえるケースも出てくる場合も多い。

 事前に自らも学習を積んだ上で、状況を見ながらより良い工事を行いたい気持ちをしっかりと伝える事が大切なポイントと言えるかもしれんのぉ。